「最近の若者は、入社3年で3人に1人が辞める」。その言葉だけ聞くと、昔の新入社員はほとんど辞めなかったように思える。ところが厚生労働省の数字を30年以上さかのぼると、2000年卒の大卒は36.5％、2004年卒は36.6％。2021年卒の34.9％より高い。[1][2][3]
結論は、早期離職が最近の若者だけの問題とは言えないこと。 ただし「どの学校を卒業した人か」「何年卒か」をそろえずに比較すると、今度は数字のほうにだまされる。まずは対象を確かめよう。
「3人に1人」は、何を数えた数字？
対象は「新卒で就職した人が、最初の勤務先を3年以内に離れた割合」。若者全員の3分の1が無職になる、という意味ではない。転職する人も含む。
厚生労働省の公表値では、2021年3月卒の大卒は34.9％、2022年3月卒は33.8％だった。[1][3] いずれも十分に大きい数字だが、34.9％を見て「昔はほぼゼロ」と考えてしまうのは早い。
離職率だけでは、その人が辞めた理由も、辞めた後に働いているかどうかも分からない。「辞めた＝負けた」と採点する数字でもない。
2000年も2004年も、今より高かった
大卒の3年以内離職率を長く並べると、1987年卒28.4％、1992年卒23.7％、1995年卒32.0％、1999年卒34.3％、2000年卒36.5％、2004年卒36.6％、2005年卒35.9％、2009年卒28.8％、2013年卒31.9％、2017年卒32.8％、2019年卒31.5％、2021年卒34.9％、2022年卒33.8％である。[1][2][3]
低い年も高い年もある。だが、1987年以降の記録は「昔は辞めず、今になって一気に辞め始めた」という形ではない。帝国データバンクも、長期ではおおむね3割前後で推移したと説明している。[5]
「2021年卒は直近15年で最高」は、比較期間を15年と決めれば正しい。一方、30年以上を見るともっと高い年が現れる。[2][3][4]
グラフを15年だけ見れば事件。もう少し左にスクロールすると、前にも起きていた。
高卒では昔「2人に1人」の年もある
大卒とは別に高卒を見ると、1987年卒46.2％、1996年卒48.1％、2000年卒50.3％、2004年卒49.5％。2022年卒は37.9％である。[1][2]
2000年卒の高卒では、3年以内に最初の勤務先を離れた人がほぼ半数だった。1984年の労働白書も、高卒就職者の約4割が就職後3年以内に離職することを示し、適職を探すための移動には肯定できる側面もあると記していた。[6]
ただし、大卒と高卒は同じ集団ではない。就職する業界、会社の規模、進学率などが異なる。大卒の34.9％と高卒の50.3％を直接比べて「昔の人のほうが必ず辞めた」と結論づけるのは間違いだ。
1966年卒の古い記録にも「3年で53％」がある
さらに古い1970年の国会答弁では、1966年3月卒の高卒者について、1年後25.7％、3年後53％が「離転職」していたと説明されている。[7]
1966年に18歳前後だった人は、2026年には78歳前後。当時の若手にも、職場を移る人は大勢いたわけだ。
ただし、当時の「離転職」と現在の雇用保険を使った離職率は、定義や集計方法が同じとは限らない。53％と現代の33.8％を引き算して「差は19.2ポイント」と断定することはできない。これは「昔も動いていた」という歴史の手がかりとして読む数字である。
「俺たちは辞めなかった」と感じる理由
「私は40年間、同じ会社で頑張った」。これは本当の経験かもしれない。でも、その人がいる会社で「昔の新入社員は辞めましたか」と聞いても、若くして辞めた同僚はそこにはいない。
これが生存者バイアス。残った人だけを見て、最初にいた全員も同じだったと思ってしまうことだ。
100人が入社して30人が数年以内に辞めたとする。数十年後、会社に残った社員を取材すると、取材相手は当然「辞めなかった人」になる。会社にいる人へ聞いたら、会社にいる人だった。 辞めた人の姿が見えないだけで、存在しなかったわけではない。
もちろん、長く勤める価値も、転職する価値も人によって違う。問題は個人の選択ではなく、そこから世代全体の性格を決めつけることだ。
「今の若者はダメ」は数字だけで証明できない
2019年に公表された5つの事前登録研究（計3,458人）は、大人が現代の若者を昔の若者より悪く評価しやすく、自分が得意だと思う特性ほど若者を厳しく見る傾向を示した。[8]
年齢とともに肯定的な情報へ注意が向きやすい傾向を整理した研究もある。ただし「年配者はみんな昔を美化する」という意味ではない。[9] 仕事上の世代差を調べたメタ分析でも、広く語られるほど大きな差が一貫して見つかるわけではなかった。[10]
「最近の若者は根性がない」だけで離職率を説明するには材料が足りない。働き方、景気、入社先の業界、会社規模、採用環境も変わる。若手の側を持つために年長者を一括りに悪者にしても、同じ間違いになる。
OECDの成人スキル調査では、日本の25〜34歳は55〜65歳より読解、数的思考、適応的問題解決の平均得点が高かった。しかし、加齢、教育機会、仕事経験などの違いもあるため、「若い人ほど生まれつき優秀」という証拠ではない。[13]
年齢は経験の目安にはなっても、発言が必ず正しいという免許証ではない。
ニュースを見るとき、どこを確認すればいい？
「15年で最高」という見出しは、期間を指定した正しい説明になりうる。日テレNEWSも2021年卒について「直近15年で最高」と表現した。[4] ただ、記事を読んだ人が「過去30年で最悪」と受け取れば、印象と事実はずれる。
報道が比較期間を選ぶ理由を、証拠なしに「隠しているから」と決めつける必要はない。見出しは短く、今起きた変化を伝えることも求められる。否定的な言葉がクリックに与える影響や、記者の選択と閲覧指標との関係を調べた研究もある。[11][12]
見る側は、次の3点だけでも確かめたい。
- 誰の数字か。 大卒か高卒か、全若者か、新卒就職者か。
- いつからいつまで比べたか。 「直近15年」と「1987年以降」は同じではない。
- 何が起きた数字か。 最初の会社を辞めたのか、仕事を辞めたのか。
そこを確かめるだけで、「若者が急に変わった」という話はかなり違って見える。
結論：若者が辞めるのは、今に始まったことではない
2021年卒の大卒の3年以内離職率34.9％は高い。しかし、2000年卒は36.5％、2004年卒は36.6％。高卒では昔、5割前後の年もあった。1960年代の別の調査にも、早く職場を離れる人が多かったという記録が残る。[1][2][3][7]
このデータから言えるのは、「今の若者だけが急に会社を辞めるようになった」とは言えないことだ。だからといって、今の早期離職を放置してよいという意味でもない。大切なのは、離職の理由と働く環境を、世代の悪口ではなく具体的に調べることだ。
若者は3年で辞めることがある。「最近の若者はダメ」説は、何十年たっても定年退職しない。
参考資料（1件）
[1] 厚生労働省・2022年3月卒: https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000177553_00010.html
[2] 厚生労働省・学歴別長期推移: https://www.mhlw.go.jp/content/11805001/001318971.pdf
[3] 厚生労働省・2021年3月卒: https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000177553_00007.html
[4] NTV NEWS NNN: https://news.ntv.co.jp/category/society/ed2b354f1643443a8cfbf84a421100f7
[5] 帝国データバンク: https://www.tdb.co.jp/report/economic/5rdo_0wah/
[6] 労働省『昭和59年 労働経済の分析』: https://www.mhlw.go.jp/toukei_hakusho/hakusho/roudou/1984/dl/02.pdf
[7] 国会会議録・1970年4月2日: https://kokkai.ndl.go.jp/simple/detail?minId=106314410X00919700402
[8] Protzko & Schooler (2019): https://doi.org/10.1126/sciadv.aav5916
[9] Reed, Chan & Mikels (2014): https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/24660792/
[10] Ravid, Costanza & Romero: https://doi.org/10.1002/job.2827
[11] Robertson et al. (2023): https://doi.org/10.1038/s41562-023-01538-4
[12] Lamot & Van Aelst (2020): https://doi.org/10.1080/1461670X.2019.1686411
[13] OECD, Survey of Adult Skills 2023: Japan: https://www.oecd.org/en/publications/survey-of-adults-skills-2023-country-notes_ab4f6b8c-en/japan_91adbde1-en.html
