求職者は、求人票の給与だけを見ているわけではありません。
休めるか。
残業は多いか。
有給は取れるか。
上司はまともか。
体調不良のときに責められないか。
家庭事情や通院に対応できるか。
こういう情報を見ています。
有給取得率、平均取得日数、休暇制度、残業時間、離職率。
これらは、その会社で安心して働けるかを考える目安になります。
「うちは有給あります」と書くだけでは弱いです。
有給が存在することと、実際に取れることは違います。
休みやすさを伝えたい会社なら、次の情報を具体的に示せます。
- 平均有給取得日数を公開している
- 取得しやすい時期・取得例を示している
- 半日・時間単位の年休を設けている場合は、そのルールが分かる
- 休暇前の引き継ぎで共有する項目がある
- 管理職向けに休暇対応ルールを教育している
- 「休む人を責めない」ことを明文化している
これは、求職者にとってかなり強いメッセージになります。
休みを取りにくい対応が続けば、社員が働き続けたいと思えるか、求職者が応募したいと思えるかにも影響しかねません。
一人辞めれば、採用費・教える時間・引き継ぎ・残った社員の負荷が増えます。
さらに、退職理由が口コミや評判として外に出れば、応募したいと思う人が減るかもしれません。
有給取得は、単なる福利厚生ではありません。
会社が人を消耗品として扱わず、休みも取れる職場かを考える目安です。
